
「イラン政権は日々、航空戦力を失っている。米軍はイランの脅威に対して防衛しているだけでなく、組織的に解体している」
米中央軍(CENTCOM)が公式Xにこう投稿し、イランの航空戦力を破壊する映像を公開した。
The Iranian regime is losing air capability day by day. U.S. forces aren’t just defending against Iranian threats, we are methodically dismantling them.
— U.S. Central Command (@CENTCOM) March 12, 2026
2026年2月28日に始まった米軍のイラン軍事作戦「オペレーション・エピックフューリー(Operation Epic Fury)」。開始から約2週間で、その規模と戦果は想像を超えるものになっている。
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「5,500以上の標的を攻撃」CENTCOM司令官が最新戦況を報告
米中央軍司令官のブラッド・クーパー海軍大将は3月11日、ビデオメッセージで最新の戦況をXに公開。現時点での主な戦果はこうだ。
| 項目 | 戦果(3月11日時点) |
|---|---|
| 攻撃した標的数 | 5,500以上 |
| 撃沈・破壊した艦船 | 60隻以上 |
| イラン海軍ソレイマニ級戦闘艦 | 4隻すべて破壊済み |
| 機雷敷設艦 | 3月10日だけで16隻破壊 |
| ドローン空母(シャヒド・バゲリ) | 炎上・大破 |
| 弾道ミサイル攻撃の減少率 | 開戦初日比90%減 |
| ドローン攻撃の減少率 | 開戦初日比83%減 |
Since the first 24 hours of Operation Epic Fury, Iranian ballistic missile and drone attacks have dropped drastically.
— U.S. Central Command (@CENTCOM) March 12, 2026
クーパー司令官は「昨日だけで、ほぼ毎時間攻撃波を実施した」と述べ、イランの最後のソレイマニ級戦闘艦4隻すべての破壊も確認した。
ホルムズ海峡の機雷敷設艦を次々と撃破
特に注目されているのが、ホルムズ海峡周辺での機雷敷設艦への攻撃だ。3月10日、米軍はホルムズ海峡付近でイラン海軍の機雷敷設艦16隻を含む複数の艦船を破壊した。
トランプ大統領はかねてから「イランがホルムズ海峡に機雷を設置すれば、これまでにない規模の報復を行う」と警告していた。ホルムズ海峡は世界の原油輸送量の約2割が通過する海上交通の要衝で、ここが封鎖されれば原油価格への影響は計り知れない。
この中東情勢の緊迫化が日本のガソリン価格に直撃していることは、すでに報じた通りだ。→ ガソリン1リットル200円超えの見通し!原油1バレル110ドル急騰の衝撃と家計への影響
AIを活用した「新時代の戦争」
クーパー司令官はこの作戦でAIツールを積極活用していることも明かした。「以前は数時間から数日かかっていたプロセスを、数秒で処理できるようになっている」と語り、最終的な射撃判断は常に人間が行うと強調した。
また米軍はイランの宇宙軍司令部に相当する施設も破壊済みと発表。イランの衛星を使った情報収集・ミサイル誘導能力の低下を狙ったものとみられる。
米軍の被害状況
一方、米軍側の被害も報告されている。開戦以来、負傷者は約140名(うち8名が重傷)、戦死者は7名。3月1日にクウェートでイランの自爆ドローンが米軍の拠点を直撃し6名が死亡、その後さらに1名が負傷から死亡した。
なお、クウェートがイランの攻撃と誤認して米軍のF-15E戦闘機3機を撃墜するという事案も発生したが、乗員は全員脱出・救助された。
「終わりなき戦争にはならない」米国防総省が強調
国防総省のプレスセクレタリーはXで「我々のミッションは明確だ。これはまた別の終わりなき戦争ではない」と投稿。トランプ大統領は当初の作戦期間として4〜5週間を想定しつつも、「それ以上続ける能力もある」と述べている。
一方、米議会ではシンクタンクや民主党議員から「戦争権限法に基づく議会承認が必要ではないか」との指摘も上がり始めており、国内政治的な緊張も高まっている。
先日公開の攻撃映像と合わせて見る
CENTCOMはこれまでも複数の攻撃映像を公開している。先日当サイトでまとめたイラン海軍艦への攻撃映像もあわせて確認してほしい。→ 米軍がイラン海軍艦2隻を攻撃!スリランカ沖での魚雷撃沈と主力戦闘艦爆撃映像を公開
まとめ
オペレーション・エピックフューリーは開始から約2週間で、イラン海軍をほぼ壊滅状態に追い込んだ。航空戦力の損耗も加速しており、CENTCOMは「組織的な解体」と表現している。ホルムズ海峡の安全が確保されるかどうかは、日本を含む世界の原油供給に直結する問題だ。引き続き注目したい。
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