騒音規制強化でマフラー交換が実質不可へ！これまでの旧車も2024年から一斉規制か

SOCOM 2021年9月6日 2022年2月28日ニュース, 自動車 1 コメント

ついに日産・R35 GTRも2022年9月から施行が予定されている騒音規制強化によって日本から姿を消すと噂になっています。

2022年にPhase3に移行する騒音規制強化は非常に厳しいもので、日本からはスポーツカーが消えてしまい、実質電気自動車しか販売できなくなるのではないかとも言われています。

そんな中、自動車ファンが危惧しているのがマフラー交換ができなくなることです。

2010年4月1日以降生産の車の場合（平成10年騒音規制車・マフラー加速騒音規制適用車）、性能等確認済表示されている「JQR事前認証登録済」のマフラーであれば問題なく交換可能になっています。

また2016年10月1日以降生産の新型車（輸入車除く）の場合（平成28年騒音規制車）、 「JQR事前認証登録済」のマフラーかつ、車検証に記載されている新車時の近接排気騒音値+5dB以下まで（相対値規制）が保安基準の上限となり、この条件を満たしているマフラーであれば問題なく交換可能になっています。

ただし、2016年規制は輸入車・継続生産車については猶予期間があり、2022年9月1日以降に製造された車に適用され、現時点で相対値規制が適用されているのは2016年10月1日以降に製造された新型車のみとなっています。

また一部メディアによると、現在販売が継続中の車に関しては、2024年9月1日以降に一斉規制が始まると報じられていて、具体的には2010年4月以降に生産された車は「 JQR事前認証登録済」のマフラー、それ以前の車については「JASMA」認定品は装着できるようですが、相対値規制もクリアする必要があるようです。

上記内容は国土交通省のリリースから発見することができなかったので、真偽は不明ですが、社会通念上2010年4月以前に生産されていた車（平成10年騒音規制車）に新しい騒音規制値を適用することは困難だと考えられます。

2010年規制車および2016年規制車の騒音規制値は当面の間絶対値規制が継続されるとされていたため、新しい規制値が適用されることはありそうですが、2010年4月以前に生産された車に新しい規制値が適用されることは考えにくいです。

実際にどのような結果であったとしても、今後発売されてくる車両ではマフラー交換を気軽に行う事はできなくなるかもしれません。

※追記
日本自動車スポーツマフラー協会が国土交通省に確認したところ、2024年以降の規制について公表した事実はなく、現在使用されている車でマフラー交換してあったとしても当面の間は「全開加速騒音」または「市街地加速騒音」のどちらかで事前認証されていれば保安基準適合になるようです。

認証機関（JRQなど）による「性能等確認済み表示」があるマフラーであれば今まで通り問題なく使用可能なようです。