東京五輪組織委理事「最も現実的な選択肢は開催1～2年延期」新型コロナで今夏開催断念の場合

2020年東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の高橋治之理事が、新型コロナウイルス感染拡大の影響で2020年夏の五輪開催が難しくなった場合、最も現実的な選択肢は開催を1～2年延期することだと見解を示しました。

東京五輪については中止、もしくは無観客での開催も予想されていますが、実際にそのような選択をした場合経済的損失があまりに大きいため、現実問題では考えられない選択肢となっています。

高橋治之理事は「中止はできない。延期と言うことだと思う」とも指摘していて、中止になった場合「IOC自身が（経営的に）おかしくなる」と考えを示しています。

また、来年のスポーツイベントの予定は既に概ね固まっているため、延期の場合は2年後の方が調整しやすいとの考えも示しました。

延期した場合の1年という期間は、アメリカの野球やアメフト、欧州のサッカーなど、アメリカで人気のスポーツ日程と重なるため7月から8月という日程以外で開催することは、多額の放送権料を支払っているアメリカの会社が許さないと考えられています。

一方でこの報道を受け、東京オリンピック・パラリンピック組織委員会は「発言の詳細や内容については承知していない。いずれにせよ大会の延期は検討していない」とコメントを発表しました。

東京五輪、今夏断念なら1～2年延期も　組織委理事

2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会理事の高橋治之氏は、新型コロナウイルス感染拡大の影響で今夏の五輪開催が難しくなれば、最も現実的な選択肢は開催を1、2年延期することだとの見解を示した。
参考：headlines.yahoo.co.jp

組織委員会は11日、「発言の詳細や内容については承知していない。いずれにせよ大会の延期は検討していない。大会準備は計画通り進める」というコメントを出した。
参考：times.abema.tv

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